セミリタイア後の仕事はどうする?

セミリタイア後の仕事 仕事

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セミリタイア後の仕事

私の場合は、セミリタイア後の健康も考慮して、1日4時間程度の仕事を探す予定です。
何を基準にして探すかを考えるとき、仕事内容、時給も重要ですが、意外とセミリタイア後ということもあり、見落としがちなのが雇用形態かもしれません。
雇用形態から、より良いセミリタイア生活を送るための仕事を考えてみたいと思います。

どの雇用形態で働く?

セミリタイアした方は、自分の時間を重視した生活になります。雇用形態は「アルバイト・パート」「派遣スタッフ」「個人事業主」のいずれかになります。それぞれの雇用形態から自分にはどれが合っているのか検討してみましょう。

パート・アルバイト

パート・アルバイトは、仕事内容が正社員よりも責任が重くないのが一般的で精神的にラクです。ただし、中には責任が重いところもあるので注意が必要です。

加入条件はありますが、週20時間勤務で社会保険が加入できます。
週20時間というと、週5日勤務の場合は1日4時間。午前のみ、午後のみ勤務といった精神的に負担の少ない働き方もできます。

現時点では、以下の条件を満たした場合、週20時間以上の勤務で社会保険の加入が可能。
・勤務先の規模が従業員数500人(501人以上)超規模の企業
・雇用期間が1年以上見込まれる
・賃金月額が8.8万円以上(年収106万円以上)
・学生ではないこと
さらに、社会保険の適用は拡大される予定です。
【勤務先企業の規模が従業員数】
・2022年10月から従業員数100人超(101人以上)
・2024年10月から従業員数50人超(51人以上)
【雇用期間】
・2022年10月から雇用期間が2か月超見込まれることに変更

社会保険に加入できることは、セミリタイア後でもメリット(老齢年金・障害年金・遺族年金・健康保険の充実)があります。

週20時間は、週5日の場合は1日4時間、週4日の場合は1日5時間社会保険に魅力を感じる方は、パート・アルバイトを検討してみると良いのではないかと思います。ただし、時給が安いところを選んでしまうと、賃金月額が条件の金額を満たせない場合があるので要注意です。

<参考URL>社会保険適用拡大 特設サイト|厚生労働省

派遣スタッフ

派遣での仕事は「時給が高額であること」「無料講座の充実していること」「条件を満たせば社会保険も加入可能」が魅力です。
大手の派遣会社は、自宅でスキルアップを図れるeラーニングの無料講座を開講しています。
例えば、【テンプスタッフ】【スタッフサービス】【リクルートスタッフィング】などです。

特に、Word、Excel、PowerPointなどのオフィスソフトは内容が充実しています。それらのソフトを学びたいと思っていた方は無料で学べるチャンスです。登録だけでも無料講座は受講できます。学んでみたことにより、得たスキルで派遣スタッフとして働くことも可能です。

ただし、派遣は同じ派遣先での期間が最大3年(例外あり)と決まっているため、同じ職場で仕事を続けること難しいです。また、契約終了後、次の派遣先が決まるまでに時間が掛かることがあります。

派遣スタッフは、同じ職場・仕事内容でもパート・アルバイトの方より、時給換算で1.2倍以上多く貰っている例があります。同じ職場にずっと勤務することは難しいのですが、社会保険はパート・アルバイトと同じく条件を満たせれば加入できます。(社会保険は派遣会社での加入)

派遣スタッフは、「職場よりも自分がやりたい仕事がしたい」「高い時給で働きたい」という方におすすめです。また、土日のみや1日のみといった単発の仕事もあります。あまり働く予定のない方も、ちょっと働きたくなった時のために、派遣会社に登録しておくと良いでしょう。

個人事業主

セミリタイア後は、1ヶ月に自分で稼がなくてはならない金額が少なります。そのため、個人事業主での仕事も必要な金額を得ることは充分に可能です。

【個人事業主のメリット】
・自分の今までの仕事経験を活かせる
(例)事務経験を活かして「データ入力」「資料作成」「オンライン秘書」
・自分の趣味・特技を活かせる
(例)ハンドメイドの販売
・新たに挑戦したい仕事で独立できる
(例)HTML+CSSを学んでWebデザイナー、ライティングスキルを学んでWebライター等

【個人事業主デメリット】
・開業したからといって仕事が取れるとは限らない
・最初のうちは、仕事がゼロの可能性もある
・時給制ではないため、何時間働いても収入ゼロの場合もある

開業届を出した後に「無理だからやっぱり辞めよう」と思った場合は、廃業届を出さなければなりません。廃業届を出さないと税務署では事業を続けているものと判断し、納めなくて良い税金の支払いを求められる可能性があります。

個人事業主になる場合は、実際に始めてみて収入を得られるかどうかのお試し期間(2~3週間)を設けることをおすすめします。なお、開業届は開業してから1ヶ月以内の提出が義務づけられています。忘れずに提出しましょう。


おわりに

セミリタイア後の仕事の雇用形態についてご紹介しました。
どの雇用形態もメリット・デメリットがあります。
生活の質に関わってくる重要な問題なので、慎重な判断が必要ですね。
お互い良いセミリタイア生活が送れるように頑張りましょう。

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